論文

1．「芸術の自由と青少年保護（１）（2・完）――ドイツの有害図書規制を素材として」広島法学26巻1号145～165頁、同2号129～155頁（2002）

2．「ドイツ青少年保護における有害図書規制―テレメディアと携帯メディア」広島法学29巻1号137～164頁（2005）

3．「基本権競合論（１）――意見表明の自由と芸術の自由の競合を素材として」広島法学29巻3号27～55頁（2006）

「基本権競合論（2・完）――意見表明の自由と芸術の自由の競合を素材として」広島法学29巻4号129～158頁（2006）

4．「プレスの自由と意見表明の自由の競合（１）――プレスの自由の主観的権利としての側面」広島法学30巻1号127～156頁（2006）

「プレスの自由と意見表明の自由の競合（2・完）――プレスの自由の主観的権利としての側面」広島法学30巻2号71～100頁（2006）

5．「職業の自由、意見表明の自由、プレスの自由（１）――商業広告をめぐる基本権競合の問題」広島法学30巻3号99～128頁（2007）

6．「職業の自由と表現の自由――ドイツにおける職業の自由と意見表明の自由・プレスの自由の基本権競合をめぐる議論」東京大学大学院情報学環紀要　情報学研究73号1～29頁（2008）

7．「バイエルン州における加入者負担料制度 (Teilnehmerentgeltsystem) と放送の自由――民間のローカル放送番組提供者に対する財政援助を定めた州法の合憲性をめぐる議論」東京大学大学院情報学環紀要　情報学研究76号1〜43頁（2009）

8．「民間のローカル放送番組に対する財政援助と放送の自由――バイエルン州メディア法に基づく財政援助制度の概要」総務省海外情報通信判例研究会　報告書（第一集）185〜202頁（2010）

9．「包括的基本権と個別基本権の競合――基本法2条1項の個別基本権に対する『受け皿的機能』、『保護補完機能』、『観念的競合』をめぐるドイツの判例・学説の展開」東京大学大学院情報学環紀要　情報学研究78号19〜78頁（2010）

10.　「ドイツにおける民間ラジオ放送局開設免許申請者の放送の自由――連邦憲法裁判所1998年2月20日決定 (BVerfGE 97, 298 - Extra-radio)」総務省海外情報通信判例研究会　報告書（第二集）169〜188頁（2011）　

 

教科書・参考書

１．（共著）石川明編『フレームワーク　法学入門』（「自由権」）不磨書房47～52頁（2007）

２．鈴木秀美・山田健太・砂川浩慶編『放送法を読みとく』（商事法務・2009）（「規制緩和とデジタル放送に向けた改革」51〜59頁を担当）

 

翻訳

１．クラウス・シュテルン（鈴木秀美／杉原周治翻訳）「ヨーロッパの憲法比較におけるドイツ連邦共和国基本法」広島法学25巻4号67～81頁（2002）

２．アルブレヒト・ヴェーバー（杉原周治訳）「連邦憲法裁判所――その基礎と最近の発展」比較法学（早稲田大学）41巻3号57～75頁（2008）

３．クラウス・シュテルン（井上典之・鈴木秀美・宮地基・棟居快行編訳）『ドイツ憲法II 基本権編』（信山社・2009）（「§ 91 憲法裁判所による基本権保護 I II」（363〜389頁）の翻訳を担当）